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いよいよフラット化する米国債のイールドカーブ

ここへ来てようやく米国株式市場に調整が入り始めていますが、そのきっかけになっているのは米国の減税案の実施時期の問題でまだ本格的な調整になるのかどうかは見極められない状況です。

ただし、非常に気になるのが米国の長短金利差がいよいよ狭まりつつあることです。

10年債と2年債の金利差はとうとう67bpにまで縮小

21世紀に入ってからの過去の株式市場の暴落前にもみられた現象ですが、長短金利差の差がなくなりきわめてフラット化するのは非常に株価に悪影響を及ぼすといわれています。

とくに短期金利は比較的中央銀行でもコントロールしやすいものといえますが、長期金利が上昇せず短期だけが上がる状態は株式市場に確実に悪影響を及ぼすことになります。

一部の学者は低金利が続く限り関係ないと反論するケースもでていますが、少なくともこの金利が不フラット化していいことが起こることはまったくないのがこれまでの事例です。現状では10年債と2年債の差は67ベーシスポイントにまで縮小しており、リーマンショック前夜の状況を超えるレベルに陥っている状況です。

FT(ファイナンシャルタイムズ)が開示しているイールドカーブ曲線をみても足元の形は2年債、5年債などの金利が持ち上がりながらも10年債金利はほぼそのままでフラット化が明らかに進んでいることがわかります。

イールドカーブの場合フラット化したら次の日に暴落がやってくるというわけではありませんが、暴落を見抜く方法としてはかなり秀逸であり、少なくともその条件が整っていつ起きてもおかしくないことを示唆しているといえます。

足元でのNYダウの調整がそれにあたるとは断定できませんが、何がきっかけになって暴落の火をつけるかはわかりませんから、注意が必要な時期にさしかかってきていることだけは間違いないでしょう。

ボラティリティが高くなりはじめると非常に危険

株価の場合じり高相場が継続しているかぎりはいきなり暴落はないと言われますし、米国株式の場合にはもうひとつ、失業率が低下している段階では暴落は起きないとも言われています。

たしかに失業率は至上最低レベルですから、今すぐにことが起きるとは言い難いものがありますが、底にある失業率は今後上昇する可能性は極めて高いことから、この指標とも見比べていく必要がありそうです。

大地震の前兆ですとなまずが暴れただの地震雲が見えただのというよくわからない現象が取りざたされますが、このイールドカーブのフラット化はそうしたものよりもはるかに実績のある事象であるだけに見逃すことはできないものとなっています。

 

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