閉じる
閉じる
閉じる
  1. 結局外国人が買いにこないと上昇できない日経平均
  2. 先物上場のビットコイン当面は堅調推移か
  3. ついに市場に出始めた日銀ETF買い減額の噂
  4. 日経平均半値戻しは前値戻しという見方は本当か?
  5. 減税法案米国上院通過で株式バブル2018年まで温存か
  6. FX市場は12月手仕舞い取引に厳重注意
  7. 米国株式下落は結局のところインフレ示現がきっかけか?
  8. 米レパトリ減税実施ではドル高にならない?
  9. NYダウの高値更新はまだまだ続く?
  10. AI主導相場を個人投資家はどう戦うべきか
閉じる

プロに負けない!FX・先物・仮想通貨・投資情報

日経平均半値戻しは前値戻しという見方は本当か?

11月に2万3300円の高値をつけたとたんに外人勢が売り浴びせて去っていった日経平均はいまも上下に結構大きな振幅をともなってブレの多い相場状況になっています。

2万3300円という数字はかなり市場でも意識されていることから簡単にこの値を飛び越えて上昇する相場にはならず、年末を迎えてもいまひとつはっきりしない状況が続いています。

そんななかで日経平均は半値戻しから前値戻しに向かうのではないかといった驚くべき見方をする市場関係者が非常に増加しつつあることが気になります。

まあ値が上がるとどこまでも楽観的な相場観が登場するのが東証に関わる株式アナリストの定番になっていることも事実ですが、今回はもう少し冷静に相場を見ている層からもこうした話が飛び出し始めているのです。

チャート形状からいくと全値戻しはありうるという見方

これは日経平均のチャート形状を1985年から調べてみた結果といわれているようですが、この形が1925年、つまり大恐慌前後から今までに至るダウの軌道とよく似ているからだというのがその大きな根拠になっているようです。

確かにあらゆる金融市場でのチャートの動きを形でとらえてそれが似ている相場が同じような動きをするという分析手法は最近のAIにおけるディープラーニングやGPUを使った分析にも頻繁に登場していますから必ずしも否定できない状況ではあります。

しかし日経平均の場合国内の株式動向のみならず米国の株式市場の影響を非常に強く受けていることから、米国で10年に1回は必ず起きている大暴落があればまた巻き込まれて形状に大きな変化が生まれることも考えられ、この発想を頭から信用してかかるわけにもいかないのが現状になっています。

日銀のETF買いによるむちゃくちゃな下駄ばき状態も問題

また日銀が4年前から実施しているETF買いで大きな下駄ばき状態が生じていることも気になるポイントです。

足元の相場はおよそ5000円程度日経平均に下駄を履いているのが実情で、ここまでやってこれしか上がらないということも大きな問題といえます。

つまり出口戦略で、買ったETFをすぐに売らないとしても今後の買い付けをやめることがきまった途端に相場がずるずる下がることは容易に予想でき、こうした問題がまったく考慮されていない点も気になります。とはいえ、日経平均にも異常な楽観論が飛び出し始めていることは間違いなく、いい意味でも悪い意味でも注意が必要になってきている状況です。

 

関連記事

  1. 米国株式下落は結局のところインフレ示現がきっかけか?

  2. ついに市場に出始めた日銀ETF買い減額の噂

  3. 日経平均株価は外国人投資筋の年末利益獲得に使われた?

  4. 減税法案米国上院通過で株式バブル2018年まで温存か

  5. 証券業界のポジショントークに要注意

  6. 予測不能のハイボラティリティ相場に要注意

コメント

  1. この記事へのコメントはありません。

  1. この記事へのトラックバックはありません。

ページ上部へ戻る
;